通信講座の価格を比較する際の注意点

社会保険労務士の通信講座については、基礎基礎から過去問・答練を含むもので安い講座であれば１０万円以下からありますが、高いものでは２０万円を超えるものまで幅広くあります。
高いから内容が充実している、安いからあまり良くないと決めつけるのは間違いで、高いもの安いものにもそれなりに理由があります。
そこで本記事では通信講座の価格を比較する際にどういったポイントに注意する必要があるのかを説明したいと思います。

教材・カリキュラムの内容

当たり前の話ですが、教材の内容によって費用には差が出ます。
講義教材が含まれていないものや、模擬試験が講座の中には含まれておらずオプションで申し込むものであれば、元の価格は安くなります。
なので、比較する際は同等の教材内容のものと比べるようにしましょう。

サポート・サービスの内容

サポートやサービスの代表的なものとしては、質問サポートや添削指導、通信講座専用のWebシステムを自由に使えるものなどがあります。この辺りも通信講座の費用に大きく関わってくる内容となりますので、比較をする際はポイントとしてチェックしておきましょう。

通信講座を販売している会社の事情

通信講座の費用には上記で挙げている講座内容の差以外に以下に挙げている要素も費用の中に含まれております。

特に通学制の講座を展開している大手資格学校などであれば、上記の要素がそれなりにかかっておりますので、通信講座専門で展開している会社の講座と比べると多少割高になっている傾向にあります。
ただし、この辺の情報に関しては細かいレベルで比較するのは困難な部分となりますので、価格比較をする際は、その講座が通信講座専門の会社が展開しているものか、または通学制の講座と並行して展開している通信講座なのかはチェックするようにしましょう。

各種割引制度を適用した金額で比較する

各通信講座ごとで異なってきますが、割引制度が充実しているものや教育訓練給付制度が使えるものなど、公式サイトやパンフレットで明記されている講座金額よりも安く受講できるところが結構あります。
まとめると以下のような制度がありますので、アナタが受講を考えている講座に以下のような制度があるかをチェックしてみてください。

割引制度	詳細内容
再受講割引	該当の通信講座を受講して合格出来なかった場合、再受講した際に適用される割引制度
受験経験者割引	過去に社会保険労務士試験を受験したことがある方を対象に適用される割引制度
ダブルライセンス取得割引	社会保険労務士と関連の強い資格(行政書士、司法書士など)を取得されている方を対象に適用される割引制度
退職者・離職者割引	受講時点で退職、または離職している方を対象に適用される割引制度
学生割引	大学生や専門学校生などの方に対して適用される割引制度
合格祝賀制度	通信講座を受講しめでたく合格された方を対象に受講費の一部キャッシュバックやギフトカードなどで返金される制度
教育訓練給付制度	厚生労働大臣指定の教育訓練講座と認定されている通信講座で適当される給付金制度

なお、受講したい通信講座に上記のいずれかの割引制度がある場合は、これらを実際に適用した金額で比較するようにしましょう。
高くて手が出せないと思っていた通信講座も割引制度を適用するとビックリするような安い金額になることもありますので、一度試算してみてください^^